【大公開】完成前・新築建売で大幅値引き交渉！値下げ時期はどれくらい待つべき？

そもそも建売住宅とは何？特徴やメリット・デメリットについて

建売住宅とは、不動産業者が大量に同時に建設し、消費者に販売するための住宅のことを指します。これはマンションのような共同住宅ではなく、一戸建て住宅を指します。

以下に、その特徴とメリット・デメリットを簡単に説明します。

建売住宅の特徴

住むのにすぐ使える：建売住宅はすでに建設されているので、購入後すぐに住むことができます。
デザインが固定：建売住宅はハウスメーカーや建設会社が設計し建設しているので、外観や間取りは固定されています。自分の好みに合わせて変更することは基本的にできません。
価格が明確：建売住宅は価格が明確で、購入する前に全体の費用を把握することができます。

建売住宅を選ぶメリット

時間と手間を節約：建売住宅はすでに建設されているので、設計から建設までの時間と手間を節約することができます。
コストパフォーマンス：建設業者が一度に多数の住宅を建設することで、大量生産のメリットを生かし、比較的低価格で住宅を提供することができます。

建売住宅を選ぶデメリット

個別の要望に対応しきれない：自分の好みの間取りやデザインにすることは難しく、自分だけのオリジナルの家を建てることはできません。
土地の選択が限定される：建設業者が選んだ土地に建てられるため、場所を自分で選ぶことはできません。

建売住宅を選ぶ際のポイント

自分のライフスタイルに合った間取りと設備
- 個人や家族の生活スタイルに合致した間取りを選ぶことが重要です。例えば、家族構成、趣味、在宅勤務の有無などに応じた間取りが必要です。
- 設備に関しては、キッチン、バスルーム、収納スペースなどの機能性やデザインを確認しましょう。
予算内であるかの確認
- 購入価格だけでなく、将来の税金、維持費、修繕費などの総コストを予算内で抑えることが大切です。
住宅の品質と建設業者の評価
- 建物の構造、使用されている材料、断熱性や耐震性などの品質をチェックします。
- 建設業者の過去の実績、評判、信頼性も重要な判断基準となります。
場所や近隣の環境
- 通勤や通学の便利さ、近くのショッピング施設、医療施設のアクセス性を考慮します。
- 環境音、日当たり、景観なども居住の快適さに大きく影響します。
長期的な視点での考慮
- 将来の家族構成の変化や老後の生活を見据え、子育てや介護がしやすい環境かどうかを考えます。
土地の地盤状況と災害リスク
- 地盤の安定性や歴史的な災害データを基に、洪水、土砂災害、地震などのリスクを評価します。
管理会社と修繕計画の確認
- 管理会社の信頼性、共有部分のメンテナンス計画や修繕積立金の有無などを調べます。
アフターサービスと保証内容の確認
- 保証期間、保証範囲、購入後のサポート体制を確認し、万が一のトラブルに備えましょう。

以上が、建売住宅についての説明と選ぶ際のポイントです。自分のライフスタイルに合った住まいを選ぶために、これらのポイントを考慮してみてください。

新築建売の値下げを狙う前に！まずは市場調査を行おう

まず、市場調査を行い、建売物件の相場や競合物件を把握しましょう。これにより、適正価格を知ることができ、値引き交渉が有利に進められます。

市場調査には下記の方法がおすすめです。

インターネットで情報収集

まず、インターネットを活用して、物件が位置するエリアの建売物件の相場価格や競合物件の存在を調査することが重要です。

具体的には、不動産ポータルサイト（例えば、SUUMOやHOME’Sなど）や各建築会社の公式ウェブサイトを活用しましょう。

これらのサイトでは、物件の価格、間取り、土地面積、建物面積、築年数、設備、近隣の生活環境（学校、公園、商業施設、交通アクセスなど）といった詳細な情報が提供されています。

これらの情報を元に、自身が購入を検討している物件と競合物件を比較し、適正価格や物件の魅力を評価することができます。

また、物件の写真や間取り図を見ることで、物件の内装やレイアウトを確認し、自分のライフスタイルに合った物件を選ぶ参考にすることも可能です。

物件の相場チェックに役立つウェブサイト

SUUMO: 日本最大級の不動産・住宅情報サイト。賃貸、売買物件はもちろん、新築一戸建て・マンションの情報も充実しています。物件の詳細情報や価格、エリア別の相場情報などが探せます。
HOME’S: 賃貸、マンション、一戸建て、土地などの不動産情報が満載。物件の詳細情報や価格、エリア別の相場情報などが探せます。
アットホーム: 新築・中古住宅、賃貸、土地などの不動産情報が検索可能。物件の詳細情報や価格、エリア別の相場情報などが探せます。
LIFULL HOME’S: 賃貸・購入物件から新築・中古、マンション、一戸建て、土地まで全国の不動産情報が満載。物件の詳細情報や価格、エリア別の相場情報などが探せます。
Yahoo!不動産: Yahoo! JAPANが運営する不動産情報サイト。賃貸、売買物件、新築一戸建てなどの情報が検索可能。物件の詳細情報や価格、エリア別の相場情報などが探せます。

過去の成約情報をチェックする

参考不動産取引情報提供サイト（マンション・戸建住宅の売買価格・相場・取引事例の情報公開サイト）

不動産業者に相談する

次に、不動産業者に相談してみましょう。不動産業者はその地域の物件情報や相場に詳しいため、有益な情報を提供してくれるでしょう。また、購入希望エリアに詳しい業者を選ぶことで、さらに適切なアドバイスがもらえます。

例えば…こんな流れ！

業者のリストアップ

まず始めに、購入希望エリアに詳しい不動産業者のリストを作成します。このリスト作りには、インターネットの検索エンジンや口コミサイト、友人や知人の紹介などを活用しましょう。地元の不動産業者は地域の物件情報や相場に精通していることが多いため、まずは地元の業者から探すのがおすすめです。

リストを作成する際には、業者の評判や信頼性も確認することが重要です。全ての不動産業者がクライアントの利益を最優先に考えて行動するとは限らないため、慎重に選ぶ必要があります。

業者との初回面談

次に、リストアップした不動産業者との初回面談をスケジュールします。この時、自分の予算、希望の物件のタイプやエリア、そして大幅値引きを狙う意向を明確に伝えることが重要です。また、業者の経験や専門知識についても質問し、信頼できるパートナーを見つけることを目指しましょう。

面談の際には、業者からの提案や意見を鵜呑みにせず、自身でも情報を調査し、自分の意見を持つことが大切です。また、物件の選び方や価格交渉の方法について、業者から学ぶことも重要です。

相場の理解と価格交渉の準備

不動産業者から提供された情報をもとに、相場を理解し、価格交渉の準備をします。ここで重要なのは、同じ地域の類似物件の売買価格や、建売物件の価格が下落しやすい理由（例：建築途中の物件、竣工後の長期間売れ残り物件等）などを理解することです。これらの情報があれば、より具体的な値引きの交渉が可能になります。

相場を理解するためには、自分自身でも市場調査を行うことが重要です。また、相場価格に固執しすぎず、物件の価値を適切に評価することが大切です。

価格交渉

最後に、不動産業者と一緒に価格交渉を行います。交渉は一度だけ行うのではなく、継続的に行うものだと考えておきましょう。業者が提案した価格に対して反論し、自分の立場を強く主張することが必要です。また、価格だけでなく、修繕費用や手数料、引き渡し日なども交渉の対象となるため、全体的なコストを考慮することが重要です。

価格交渉には時間がかかることが多いです。焦らず、自分が納得する価格になるまで交渉を続けることが重要です。また、業者と良好な関係を維持しつつ、自分の立場をはっきりと伝えることが大切です。

実際に現地を訪れる

実際に現地を訪れて物件を見ることで、建売物件の周辺環境や立地条件を把握できます。また、近くの不動産業者に立ち寄って、直接相談することも有益です。

現地調査のポイント

立地条件：建売物件の近隣環境を確認します。駅やスーパー、病院などの公共施設は近いか、学校や公園が近くにあるか、騒音や臭いの問題はないか、などをチェックします。
建物の品質：建物の構造、使われている材料の品質、絶縁性能、防音性能などを調査します。可能ならば、モデルハウスを見学し、具体的な質問をするのが良いでしょう。
建物の設計：住居の設計について考慮することも重要です。例えば、間取りや光の取り入れ方、風通し、プライバシーなどをチェックします。また、自分の家具が置けるかどうか、将来的なリフォームの可能性も見据えます。
価格：同じエリアの他の物件と比較して価格が適正か確認します。不動産価格のデータベースやオンラインの不動産情報サイトを使って市場価格を調査すると良いでしょう。
物件の歴史と売主の評判：物件の歴史（たとえば前の所有者がいたか、何か問題があったか等）と売主の評判を調査します。売主が信頼できる企業かどうかをチェックし、過去に何か問題があったかを調査します。
時間帯：夜間や週末に訪問してみると、騒音問題や駐車場の問題など、日中には気づかない問題を発見できることがあります。

新聞や不動産情報誌をチェック

「朝日新聞」や「日本経済新聞」を活用する

一般的な新聞である「朝日新聞」や「日本経済新聞」には、不動産市場に関する最新情報やトレンドが掲載されています。また、土地取引の相場価格や新築建売物件の販売情報も含まれています。これらの新聞を定期的に読むことで、不動産市場の動向を追うことができます。

「SUUMO」や「HOME’S」などの不動産情報誌を活用する

不動産専門の情報誌やウェブサイトも市場調査に有用です。「SUUMO」や「HOME’S」はその代表的な例で、これらには新築建売物件の詳細情報、価格帯、販売エリアなど、購入を検討する上で必要な情報が詳しく掲載されています。また、これらの情報源を利用すれば、物件の平均価格や近隣物件の価格を比較することも可能です。

以上の方法を活用することで、初心者でも簡単に建売物件の市場調査ができます。市場調査をしっかり行うことで、適正価格を把握し、値引き交渉に役立てることができます。

新築建売の値引き交渉はここがポイント！

次に、値引き交渉のポイントを押さえておくことが大切です。値引き交渉はタイミングや根拠が重要で、適切なタイミングで適切な根拠を提示することが成功のカギとなります。

値引き交渉の時期・タイミング

値引き交渉の適切なタイミングは、以下のような状況で訪れることがあります。

竣工時期が近い：竣工が近づくと、建築会社やデベロッパーは在庫を早く売り切りたいと考えるため、値引き交渉に応じやすくなります。
販売が滞っている：売れ行きが悪い物件や販売が滞っている物件は、販売促進のために値引き交渉に応じる可能性が高まります。
期間限定のキャンペーン：不動産会社や建築会社が期間限定のキャンペーンを行っている際に、値引きや特典を交渉しやすくなります。

値引き交渉を成立させるための根拠

値引き交渉における根拠は、以下の要素が考慮されます。

市場調査：建売物件の相場や競合物件の価格を調査し、適正価格を知ることができます。これを根拠に、自分が提示する価格が妥当であることを示すことができます。
物件の特徴：物件の立地や設備、間取りなど、他の物件と比較して不利な点がある場合、それを根拠に値引き交渉を行うことができます。
複数の物件を検討：複数の物件を比較検討し、それぞれの物件のメリットやデメリットを明らかにすることで、交渉材料になる情報を得ることができます。

値下げはどれくらい待つべき？まずは竣工時期や販売状況をチェック

また、建売物件の竣工時期や販売状況をチェックしましょう。竣工時期が近い物件や販売が滞っている物件は、値引き交渉が有利になる、または値下げの可能性が高いです。

リサーチ方法は、物件の情報をインターネットや不動産会社の情報を通じて収集し、確認します。

竣工時期

竣工時期が近い物件は、建築会社やデベロッパーが在庫を早く売り切りたいと考えるため、値引き交渉に応じやすくなります。

竣工時期が近づくにつれ、売れ残った物件に対して価格交渉が有利になることが多いので、タイミングを見極めることが重要です。

竣工時期とは…？

竣工（しゅんこう）とは、建築工事の完了を意味します。竣工時期は、工事完了の時期のことです。

販売状況

販売状況をチェックすることで、物件の人気度や売れ行きを把握することができます。

売れ行きが良くない物件や販売が滞っている物件は、建築会社やデベロッパーが販売促進のために値引き交渉に応じる可能性が高まります。

販売状況を知ることで、交渉時の根拠を示すことができ、より良い条件で値引き交渉が可能になります。

リサーチ方法について

インターネットで調べる
不動産ポータルサイトや建築会社・デベロッパーの公式ウェブサイトを利用して、物件の竣工時期や販売状況を調べることができます。不動産ポータルサイトでは、検索条件を絞り込むことで、希望するエリアや価格帯の物件情報を手に入れられます。
不動産会社に問い合わせる
地域に詳しい不動産会社や営業担当者に直接問い合わせることで、竣工時期や販売状況の詳細な情報を得ることができます。不動産会社は、建築会社やデベロッパーと連携しているため、最新の情報を提供できる場合が多いです。
建築会社やデベロッパーに問い合わせる
物件を建設・販売している建築会社やデベロッパーに直接問い合わせることも有効です。彼らは物件に関する最新情報や詳細を把握しているため、竣工時期や販売状況について正確な情報を提供できます。

情報収集の際は、複数の情報源を比較検討し、最も信頼性の高い情報を元に竣工時期や販売状況を判断することが重要です。また、最初に得た情報が必ずしも正確であるとは限らないため、継続的に情報収集を行い、最新の状況を把握しておくことが望ましいです。

新築建売と中古物件はどちらが値引きしやすい？

建売物件と中古物件の値引き可能性は、それぞれの市場状況や物件の特徴によって異なります。一般的な傾向としては、以下のようになります。

建売物件：建売物件の場合、値引き交渉が成功する可能性は一定程度あります。値引き率は、通常3%から5%程度とされていますが、物件の竣工時期や販売状況、市場状況によっては、それ以上の値引きが実現することもあります。
中古物件：中古物件の場合、値引き交渉の余地は建売物件よりも大きいことが一般的です。値引き率は、5%から10%程度が一般的ですが、物件の状態や立地条件、相場状況によっては、さらに大きな値引きが可能な場合もあります。

しかし、これらの値引き率はあくまで一般的な傾向であり、具体的な値引き可能額は物件や市場状況によって大きく変わることがあります。また、値引き交渉においては、価格だけでなく、修繕費用や設備のアップグレードなど、他の条件面でも交渉が可能です。